12月決算のタイヤメーカーにとって、今期の上半期が終了した。
各社は13年度決算で、いずれも過去最高益を達成。今年度は消費増税前の駆け込み需要の反動が心配されたが、日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ）が先日発表した自動車タイヤ国内需要年央見直しでは、新車用・市販用ともに当初見通しを上方修正し、前年度並みの水準になるとの見込みを示している。
こうした状況を背景に各社はどのような事業展開を図っているのか。各社の経営指針である中期経営計画を改めてチェックした。
●ブリヂストン
毎年、中計の見直しを行っているブリヂストンは昨年10月、２０１４年から18年の「中期経営計画２０１３（２０１３ＭＴＰ）」を策定した。
２０１３ＭＴＰでは、「真のグローバル企業」をめざし、経営改革の質とスピードの向上を図るため、重点項目として「グローバル企業文化の育成」「グローバル経営人材の育成」「グローバル経営体制の整備」の３点を掲げた。
グローバル企業文化の育成では、ブランド戦略の明確化とイノベーションの促進を図るとしており、その具体的な取り組みとして示されたのが、オリンピック公式スポンサーへの参加。６月に国際オリンピック委員会と公式パートナー契約を調印した。
一方、グローバル経営体制の整備では、タイヤ事業でＳＢＵ体制を再編するほか、多角化事業の拡充、ガバナンス体制の整備、グループ経営をつなぐ役割を強化する方針を示した。
このうち多角化事業については、「選択と集中」および構造改革を進め、事業間の連携強化、グローバル化の促進、集中事業のさらなる飛躍を図るとしていた。
その計画に従って、
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