【合成ゴム特集】三井化学　中国のＥＰＴ合弁新工場

14年第１四半期に稼働　市原工場のフル生産続く

　三井化学の機能樹脂事業本部で事業展開するＥＰＴ（エチレン・プロピレン・ジエン共重合ゴム）の上期の販売動向は「ヨーロッパの景気悪化で中国市場の需要が引きずられたが、円安効果でアジア地区の中でもタイへの輸出が増加、国内も自動車用部品では自動車生産にスライドし、年初販売計画を上回る出荷となった」とし、市原工場ではフル生産、フル販売が続いているという。
　中国市場では中国石油化工股份有限公司（シノペック）との共同出資によりＥＰＴ（エチレン・プロピレン・ジエン共重合ゴム）を製造・販売する合弁会社「上海中石化三井弾性体有限公司」（ＳＳＭＥ）を設立し、中国上海市・上海化学工業区にメタロセン触媒を用い、最新鋭のプロセスを採用した世界最大規模のＥＰＴプラント（年産７万５０００トン）の建設を進めているが、そのプラントが２０１４年第１四半期にいよいよ稼働する。中国では、足元、需要がダウンしているが、自動車産業の急速な拡大、および、社会インフラ（鉄道など）の整備に伴い、自動車部品、建材、シール、軌道パッドなどのＥＰＴの大幅な需要増が見込まれており、中国合弁工場のスムースな立ち上げを図るため、これまで日本から輸出していた製品の販売を合弁会社のＳＳＭＥに本年４月１日から全面移管している。その中国を含め同社の輸出比率は６割と高く、今上期では中国での新プラントの稼働後をにらみ、前年度に需給タイトで販売先を絞ってきたヨーロッパ、米州等向けの供給先への拡販にも注力、オレフィン系熱可塑性エラストマーの原料としての需要拡大もあり、輸出がほぼ計画通りの伸びを見せた。