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19年のタイヤは前年並み JATMA需要見通し

2019年01月04日

ゴムタイムス社

 日本自動車タイヤ協会(JATMA)は12月14日、2019年の自動車タイヤ国内需要見通しを発表した。新車用タイヤは四輪車用計で前年並みの4424万8000本、市販用も四輪車用計で前年比1%減の7025万本、特殊車両・二輪車用を含む国内総需要は前年比1%減の1億1840万7000本と、いずれも前年比で横ばいとなる見通しとなった。

 需要予測の前提となる経済環境・自動車動向については、実質経済成長率は18年実績見込みを0・9%、19年見通しを1・1%、自動車の生産台数は18年実績見込みを前年並みの967万3000台、19年見通しを前年並みの968万9000台と予想した。

 ●新車用
 新車用タイヤについては、18年は自動車生産台数がほぼ前年並みと見込まれることから、四輪車用計で前年並みの4448万7000本の見込み。乗用車用は前年並みの3780万9000本、小型トラック用は同1%増の534万3000本、トラック・バス用は同4%減の133万4000本。

 19年は国内新車販売、輸出車ともほぼ前年並みと見込み、四輪車用計で前年並みの予測となった。乗用車用が前年並みの3776万本、小型トラック用は同3%減の516万6000本、トラック・バス用は同1%減の132万2000本とした。

 ●市販用販社販売
 市販用タイヤの販社販売需要動向は、18年は1月の関東の積雪などの影響で上期に冬用タイヤの販売が増加し、四輪車用計で同2%増の2500万2000本を見込む。この影響で夏用タイヤは買い控えの傾向となり、四輪車用計で同3%減の4558万3000本の販売を見込んでいる。

 この反動で19年は冬用タイヤの販売が前年を下回ると見込み、四輪車用計で同2%減の2437万8000本、反対に夏用タイヤの販売は四輪車用計で同1%増の4600万2000本と予想した。

 18年の実績見込みを用途別に見ると、夏用タイヤはいずれも前年割れで、乗用車用が同3%減の3345万5000本、小型トラック用が同1%減の919万5000本、トラック・バス用が同2%減の293万3000本。冬用タイヤは乗用車用が同2%増の1794万9000本、小型トラック用が同3%増の457万1000本、トラック・バス用が同2%減の248万2000本となった。

 19年の用途別の予想については、夏用タイヤは乗用車用が同1%増の3379万1000本、小型トラック用が前年並みの922万8000本、トラック・バス用が同2%増の298万3000本、冬用タイヤは乗用車用が同3%減の1745万3000本、小型トラック用は同3%減の444万6000本、トラック・バス用が前年並みの247万9000本。

 夏冬合わせた四輪車用計では、18年は同1%減の7058万6000本、19年は前年並みの7037万9000本の見通しとなった。

 ●メーカー出荷
 販社販売を踏まえたメーカー出荷需要は、前年対比で18年が四輪車用計で同1%減、19年は同1%減の見通しとなった。

 18年の乗用車用は夏タイヤが同4%減、冬タイヤは同3%増、合計で同2%減、小型トラック用は夏タイヤが同1%減、冬タイヤは同6%増、合計で1%増、トラック・バス用は夏タイヤが同2%減、冬タイヤは同1%増、合計で前年並み。

 19年の乗用車用は夏タイヤが前年並み、冬タイヤは同3%減、合計で同1%減、小型トラック用は夏タイヤが前年並み、冬タイヤが同4%減、合計で同2%減、トラック・バス用は夏タイヤが同1%増、冬用タイヤは前年並み、合計は同1%増の見通しとなっている。

 

2019年新車用タイヤ需要見通し

2019年市販用タイヤ夏・冬用需要見通し(販社販売) 2019年市販用タイヤ夏・冬用需要見通し(メーカー出荷)2019年自動車タイヤ国内需要見通し

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