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タイヤ4社1~6月期詳報 タイヤ部門は全社増益 3社が予想を下方修正

2018年08月24日

ゴムタイムス社

 ◆ブリヂストン

 ブリヂストンの18年12月期第2四半期連結決算は、売上高が1兆7754億円で前年同期比2%増、営業利益は1994億円で同1%減、経常利益は1907億円で同3%減、四半期純利益は1346億円で同2%増となった。

 タイヤ販売は新車用が総じて好調で、特に北米で乗用車用とトラック・バス用がともに大幅に伸長し、増収となった。利益面では、販管費の増加と多角化部門の不振により、営業利益、経常利益とも減益となった。

 営業利益の増減要因は、為替はプラスマイナス0で、原材料が170億円の増益要因となったものの、販管費が160億円、減価償却費が30億円、売値MIX数量他が9億円の減益要因となり、合計29億円の減益となった。

 タイヤ部門は、売上高が1兆4740億円で同2%増、営業利益は1906億円で同3%増、多角化部門は、売上高が3116億円で前年同期並み、営業利益は89億円で同48%減となった。

 地域別では、日本は売上高が5494億円で同3%増、営業利益は721億円で同11%増、米州は売上高が8610億円で前年同期並み、営業利益は893億円で同1%減、欧州・ロシア・中近東・アフリカは売上高が2951億円で同9%増、営業利益は56億円で同6%増、中国・アジア大洋州は、売上高が3209億円で同3%増、営業利益は325億円で同7%減となった。

 通期の業績予想については、南米通貨の下落に伴う為替の影響や、一部地域での販売減による加工費の増加、多角化部門の低調などにより、当初の予想を下方修正し、売上高が3兆7000億円で前期比2%増、営業利益は4300億円で同3%増、経常利益は4030億円で同1%増を見込んでいる。

 ◆住友ゴム

 住友ゴム工業の18年12月期第2四半期連結決算は、IFRSによる売上収益が4254億円で前年同期比5%増、事業利益は269億円で同23%増、営業利益は270億円で同27%増、四半期利益は142億円で同14%増となった。

 タイヤは、中東での販売が回復しなかったほか、中国では政府の規制による小売店閉鎖の影響で販売が不振だったが、スポーツや産業品でカバーし、増収増益となった。

 事業利益の増減要因は、タイヤ事業では、経費で32億円、数量・構成他で29億円、固定費で23億円の減益要因があったが、価格が57億円、原材料が54億円、直接原価が4億円、為替が1億円の増益要因となり、差し引きプラス32億円。これにスポーツ事業のプラス17億円、産業品他のプラス1億円を加えると、事業利益全体で50億円の増益となる。

 地域別では、日本の売上収益が1827億円で事業利益は66億円、アジは売上収益が837億円で事業利益は142億円、その他は売上収益が1590億円で事業利益は61億円。

 セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は3608億円で同4%増、事業利益は207億円で同19%増、スポーツ事業の売上収益は438億円で同16%増、事業利益は42億円で同67%増、産業品他事業の売上収益は207億円で同8%増、事業利益は20億円で同106%増となった。

 タイヤ事業のうち、国内の新車用は、低燃費タイヤを中心とする高付加価値タイヤの拡販で販売数量が増加し、売上収益は前年同期を上回った。

 国内の市販用タイヤは、ダンロップブランドでは乗用車用低燃費タイヤや高付加価値商品の拡販を推進し、ファルケンブランドでは新シリーズを発売し冬タイヤが好調だったことから、売上収益は前年同期を上回った。

 海外の新車用タイヤは、欧州、北米のほか、新興国で納入を拡大したことにより、売上収益は前年同期を上回った。

 海外の市販用タイヤは、中近東で政情不安に伴い販売が低迷したものの、景気が拡大している欧州を中心に販売数量が増加し、昨年の英国タイヤ販売会社の取得も寄与し、売上収益は前年同期を上回った。

 通期の連結業績予想については、第2四半期の利益は計画を上回って進行したが、原材料相場の変動などの影響で当初予想を下回ったことから下方修正し、売上収益は9000億円で前期比3%増、事業利益は680億円で同2%増、営業利益は680億円で同1%増を見込んでいる。

 ◆横浜ゴム

 横浜ゴムの18年12月期第2四半期連結決算は、IFRSによる売上収益が3097億円で前年同期比2%増、事業利益は238億円で同10%増、営業利益は264億円で同32%増、四半期利益は178億円で同19%増となり、過去最高の売上収益、営業利益を達成した。

 主力のタイヤ事業で新車用の売上が前年同期を上回ったほか、MB事業もホース配管や工業資材で販売が伸びた。ATG事業はオフハイウェイタイヤが好調で、売上が前年同期を上回った。

 事業利益の増減要因は、タイヤ事業では、価格/MIXで35億円、原料価格で14億円、為替で10億円の増益要因があったのに対し、販売量が29億円、固定費が12億円、製造原価が3億円の減益要因となり、差し引き14億円の増益。これにATGのプラス6億円とMBのプラス2億円、その他のマイナス2億円を合わせると、事業利益全体では21億円の増益となる。

 地域別の売上については、日本は、タイヤが869億円で同17億円増、MBが342億円で同5億円減、ATGが1億円で前年同期並み、北米は、タイヤが560億円で同28億円減、MBが102億円で同1億円増、ATGが162億円で同23億円増、アジアは、タイヤが355億円で同15億円増、MBが88億円で同13億円増、ATGが13億円で同1億円増、その他の地域は、タイヤが352億円で同17億円減、MBが42億円で同15億円増、ATGが171億円で同20億円増だった。

 セグメント別では、タイヤの売上収益は2136億円で同1%減、事業利益は157億円で同10%増、MBの売上収益は573億円で同4%増、事業利益は35億円で同6%増、ATGの売上収益は348億円で15%増、事業利益は43億円で17%増となった。

 タイヤ事業については、新車用は、販売数量は低調だったものの、高付加価値商品の販売に積極的に取り組み、売上収益は前年同期を上回った。市販用は、国内で冬用タイヤが好調だったほか、高付加価値商品を中心に拡販に努めたが、海外で前年同期に値上げ前の販売増があった反動から、売上収益は前年同期を下回った。

 ATGは、農機需要の回復によりオフハイウェイタイヤの新車用の販売が好調で、

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