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JATMA 18年上半期のタイヤ販売 市販用5%減、新車用0・4%減

2018年07月19日

ゴムタイムス社

 日本自動車タイヤ協会(JATMA)はこのほど、18年上半期のタイヤ販売本数を発表した。市販用は四輪車合計2999万1000本で前年同期比4・9%減、新車用は同2220万4000本で同0・3%減で、市販用・新車用ともに減少した。

 市販用の特殊車両・二輪車も含めた販売本数は、3103万5000本で同5・2%減となった。昨年はタイヤ各社による値上げ前の駆け込み需要もあって比較的高い伸びを示していたが、今年は3年ぶりに減少に転じた。

 新車用の特殊車両・二輪車を含めた販売本数は2312万5000本で同0・4%減と微減となった。3年前の軽自動車税増税の影響から回復し自動車生産が昨年から好調だったものの、新車用タイヤの販売実績には反映されなかった。

 市販用タイヤは、北陸豪雪に加え普段雪の少ない関東などでも大雪があったことなどから、1月、2月は四輪車合計と特殊車両・二輪車を含めた合計はいずれも前年を上回ったものの、3月~5月は3ヵ月連続で前年を下回った。特に5月は、昨年に値上げ前の駆け込み需要で大幅増となった反動から、2桁マイナスとなった。反対に6月は、昨年に夏タイヤの値上げで減少していたことから、今年は四輪車合計と特殊車両・二輪車を含めた合計は共に2桁プラスとなった。

 四輪車の車種別では、トラック・バス用が184万6000本で同8・3%減、小型トラック用は580万5000本で同1・6%減、乗用車用は2234万本で同5・4%減と、いずれも前年実績を下回った。

 トラック・バス用は、1月と2月はプラスを維持したが、トラックの生産台数が4月に減少に転じた影響などにより、5月には同35・1%減と大幅減となり、他の車種より5月のマイナス幅が大きかった。

 小型トラック用も、5月に同26・1%減と大きく落ち込んだものの、4月、5月を除いて前年を上回り、特に2月、6月は2桁増となっている。

 乗用車用は2月、6月を除いて減少した。前年は1月~4月まで対前年同月比で増加、5月は同48・9%の大幅増になったが、今年5月は同29・4%減に大きく反転した。6月は10・4%増と2桁増となった。

 新車用タイヤは、四輪車合計および特殊車両・二輪車を含めた合計がいずれも僅かに前年を下回った。

 四輪車の車種別では、トラック・バス用が66万4000本で同6・5%減となり、

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写真・表・グラフあり