日本ゴム工業会は４月２日に「中小企業会員景況調査」を行った。「業況判断」については、１～３月期実績と４～６月期見通しともにＤＩ指数が大幅なプラスとなっており、ゴム産業の中小企業の景況感が引き続き改善していることが分かった。
調査項目は「業況判断」「売上額」「経常利益」「販売価格」「資金繰り」「従業員の過不足状況」「当期に直面している経営上の問題点」の７項目。中小企業会員76社を対象に実施し、46社から回答を得た。回答率は60・５％。
業況判断のＤＩ指数は、前年７～９月期から一貫して上昇し、10～12月期はプラス45・１、１～３月期もプラス34・８、４～６月期の見通しはプラス25.０となった。プラス指数は下がっているものの、依然として二桁以上の改善を続けている。
なお、信金中央金庫が全国約１万６０００の中小企業を対象に行った景気動向調査では、１～３月期の業況判断ＤＩはマイナス２・１であることから、同工業会会員の景況感は、他産業に比べかなり上向いていると見てよさそうだ。
また、売上額・経常利益・販売価格・資金繰りのいずれも、４～６月期見
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