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ブリヂストン 米国子会社がグアユール研究の開発支援先として選定

2018年02月28日

ゴムタイムス社


 ブリヂストンは2月27日、同社の米国子会社ブリヂストン・アメリカス・インク(以下、BSA)は、米国農務省(USDA)の国立食品農業研究所(NIFA)から、グアユール由来の米国産天然ゴム資源の研究開発支援先として選定されたと発表した。

 支援は既に開始されており、期間は2017年9月から2022年8月までの5年間。

 BSAは、アリゾナ大学、コロラド鉱山大学、コロラド州立大学、ニューメキシコ州立大学および米国農務省農業研究事業団の研究者とともに、NIFAの農業食品研究推進プログラムの一環として、1500万ドル相当の研究開発支援を受けている。同社グループはこれまで数十年にわたり、天然ゴムの新しい供給源の研究開発を推進してきた。今回の選定にあたっては、同社グループがこれまで培ってきたグアユール農業技術や加工プロセス技術が高く評価されたものとしている。

 1980年代初頭の米国農務省と国防総省との取り組みから現在に至るまで、同社グループにはグアユール研究についての長い歴史があり、最近では、天然ゴムの加工技術研究施設であるアリゾナ州メサのバイオラバー・プロセス・リサーチ・センターや、アリゾナ州エロイのグアユール試験農場を中心に加工プロセス技術・農業技術の研究開発を推進している。

 グアユールは、東南アジアのパラゴムノキから採取される天然ゴムとほぼ同等の天然ゴムが収穫できる干ばつと熱に強い作物であり、商業用タイヤゴムの新たな供給源になることが期待される。商用化に向けた大規模生産の実現がこの研究開発支援の目標であり、その実現のためには、持続可能な方法によるグアユールの生産性向上や生産方法の確立、物流の改善など、様々な要素を強化していく必要がある。

 同社グループは、グローバルCSR体系である「Our Way to Serve」に基づき、持続可能な調達活動を推進するための、新たな調達ポリシーを今年2月に策定した。本ポリシーは2050年を見据えた環境長期目標として掲げる「100%サステナブルマテリアル化」の達成に貢献するもので、今回の研究開発支援の獲得もこの環境長期目標の実現に向けた取り組みの成果と考えている。

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