タイヤ4社1~12月期 全社増収も営業増益は1社

2018年03月02日

ゴムタイムス社

◆ブリヂストン
 ブリヂストンの2017年12月期の連結決算は、売上高が前期比9・2%増の3兆6434億2700慢円、営業利益は同6・8%減の4190億4700万円、経常利益は同7・4%減の4005億6400万円、純利益は同8・6%増の2882億7500万円となった。

 円安と原材料価格上昇を受けた売値の改善により増収となった。営業利益については、販売数量増とMIXの改善といった増益要因はあったものの、原材料価格の上昇に対する売値の改善の時期的なずれなどがあり減益となった。

 純利益に関しては、有価証券売却益などの特別利益により増益となっている。

 営業利益の増減要因を詳しく見ると、売値MX数量他で同1005億円のプラス、為替で同150億円のプラスに対し、原材料の同1200億円のマイナス、販管費の同190億円のマイナス、減価償却費の同70億円のマイナスが響き、全体で前年に比べ305億円の減益となった。

 同社推計による17年度のグローバルでのタイヤ需要は、北米の新車用と欧州の市販用を除くと前年並みか前年比でプラスとなった。その中で、同社のタイヤ販売本数は、乗用車用の新車用・補修用が北米でマイナスとなった以外は、日本、欧州、中国・アジア大洋州のいずれもプラスとなり、グローバルでも前年比1%増となった。

 トラック・バス用については、各地域ともに新車用・市販用ともにプラスで、特に北米の新車用が同19%増、中国・アジア大洋は同54%増と高い伸びとなり、グローバルでも同7%増と好調だった。

 建設・鉱山車両用タイヤについても、ゴム量ベースで超大型が同15%増、大型は同35%増と高い伸びとなっている。ちなみに、乗用車用では18インチ以上がグローバルで同20%増だった。

 所在地別の業績では、日本は売上高が1兆1478億円で同6%増、営業利益は1602億円で同6%増、米州は売上高が1兆7765億円で同8%増、営業利益は1875億円で同8%減、欧州・ロシア・中近東・アフリカは売上高が5598億円、営業利益は136億円、中国・アジア大洋州は売上高が6488億円、営業利益は629億円だった。

 欧州・ロシア・中近東・アフリカと中国・アジア大洋州は、タイヤ事業SBU体制の再編があったため、増減は記されていない。

 11月19日に発表した通期予想との比較では、日本と米州の売上高、日本と欧州・ロシア・中近東・アジアは予想を上回ったが、それ以外はいずれも下回っている。

◆住友ゴム
 住友ゴム工業の2017年12月期連結決算は、売上収益が8778億6600万円で前期比16・0%増、事業利益は669億7500万円で同10・6%減、営業利益は674億4900万円で同8・0%減、当期純利益は469億7900万円で同13・6%増となった。

 原材料価格高騰の影響で事業利益と営業利益は減益、当期純利益は税負担の減少などにより増益となった。ただし、第2四半期に上方修正した売上収益と各利益項目の予想数値はいずれも上回っている。

 前期に比べ79億円の減益となった事業利益の増減要因のうち、原材料要因では360億円のマイナスとなった。内訳は天然ゴムで156億円のマイナス、主にブタジエンの高騰による石油関連資材で194億円のマイナス、その他で11億円のマイナスだった。

 価格要因については主に国内外の市販用タイヤ市場で原材料価格高騰に伴う価格改定を行ったことにより95億円のプラス。数量・構成他は増販効果などで197億円のプラスとなった。

 原価要因では生産性改善を始めとする原価低減に取り組んだことで、直接原価で46億円のプラスとなった一方、生産能力拡大のための増産投資に伴い固定費が36億円のマイナスとなり、原価要因合計では10億円のプラスだった。

 為替は15億円のプラス、経費は53億円のマイナス、スポーツは1億円のプラス、産業品他は16億円のプラスとなっている。

 タイヤ事業の売上収益は7565億7600万円で同16・7%増、事業利益は583億4100万円で同14・1%減だった。

 国内新車用タイヤは、自動車生産台数が前期を上回る状況のなか、引き続き低燃費タイヤを中心とする高付加価値商品の納入拡大に努めた結果、売上収益は前期を上回った。

 国内市販用タイヤは、夏タイヤでは低燃費タイヤ「エナセーブ」シリーズなどの拡販を推進。ファルケンブランドではブランドの認知拡大に努めるとともに、高性能タイヤの拡販を推進した。

 冬タイヤではスタッドレスタイヤ「ウインターマックス02」の拡販に注力したことに加えて、降雪の影響で出荷が好調に推移したため、売上収益は前期を上回った。

 海外新車用タイヤは日系自動車メーカーが生産を伸ばした中国のほか、タイやインドネシアも増販となったことに加えて、昨年から納入を開始したブラジルや欧州で海外自動車メーカー向けを中心に納入を拡大したことにより、売上収益は前期を上回った。

 海外市販用タイヤは2月に販売会社を買収した英国を含む欧州、SUV用タイヤを中心に拡販した米州のほか、中国を含めたアジア地域でも販売を伸ばしたことにより、売上収益は前期を上回った。

◆横浜ゴム
 横浜ゴムの2017年12月期連結決算は、売上高が6680億4900万円で前期比12・1%増と過去最高の売上高となった。利益面では、営業利益が519億3300万円で同22・7%増、経常利益が528億8700万円で同35・2%増、当期純利益は352億1700万円で同87・5%増となった。

 火災による固定資産やたな卸資産の滅失損失、異常操業損失などの損失金額として、

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