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ニュースの焦点 タイヤ各社が新中計に込めた意味

2018年03月02日

ゴムタイムス社


 タイヤメーカーが決算説明会に併せて、新中計を相次ぎ策定した。

 横浜ゴムは2020年度までの新中期経営計画「グランドデザイン2020」を公表。新中計では、独自路線を強めた成長戦略を推し進めるとし、タイヤ生産財事業では、オフハイウェイタイヤを収益の柱へ押し上げるため、現在は18%のタイヤ生産財の構成比を2020年に27%に引き上げる方針を示している。

 2022年までの新中計を発表した住友ゴム工業は、2017年の売上収益に占める海外比率約6割と事業利益に占める海外比率約4割を、2022年にはそれぞれ7割以上とする目標を設定。欧米事業の拡大に注力した取り組みをさらに推進する。これまでも、新市場への挑戦をテーマに、欧米事業の拡大を進めてきた同社だが、今回はこれを主要テーマに位置付けた形となった。

 東洋ゴム工業は来年1月1日から社名を「TOYO TIRE」に変更すると発表し、自動車関連事業に経営資源を集中する方針を明らかにした。北米で競争優位性を持つ大口径SUV用タイヤなどをさらに強化する。

 ブリヂストンは、引き続き「グローバル企業文化の育成」「グローバル経営人材の育成」「グローバル経営体制の整備」に重点的に取り組み、世界規模での成長を目指す。

 タイヤメーカーがそれぞれの強みに注力する背景は、中国を始

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