横浜ゴムは９月20日、５年前に始めた植樹活動「ＹＯＫＯＨＡＭＡ千年の杜」プロジェクトが14日、目標に掲げた50万本の植樹を達成したと発表した。
これに伴い19日に南雲忠信会長、山石昌孝社長らが参加し、平塚製造所で記念植樹を行った。同プロジェクトは今後、得られた成果をより発展させるため、新規工場を中心にした植樹や地域への苗木の提供、野鳥観察活動、ＣＯ２吸収固定量モニタリングなどの活動を継続し、事業所内とその周辺地域で生物多様性保全の寄与などに貢献していく。
同プロジェクトは、創立１００周年の今年までに、横浜ゴムグループの生産拠点と販売拠点、関連施設に合計50万本を植樹することを目指したグローバルな植樹活動。「参加者の環境意識の啓発」「地球温暖化の防止への貢献」「防災・環境保全林の形成」「生物多様性の保全」などを目的に、国内外で多くの植樹実績を持つ植物生態学者の宮脇昭・横浜国立大学名誉教授の指導の下、宮脇名誉教授が提唱する「潜在自然植生」により、その土地本来の森を再生する植樹活動を行ってきた。
また、どんぐりの採取や苗木の育成、植樹などを従業員が中心となって行う「自前の杜づくり」も推進。植樹した拠点は日本をはじめ、中国、台湾、ベトナム、タイ、フィリピン、インドネシア、インド、アメリカ、ロシアなど計３４拠点で、従業員やその家族、地域の人々など総勢５万３６１１人が植樹に参加した（８月20日時点）。
またグループ内の活動に留まらず、同プロジェクトで培ったノウハウを広く社会貢献に活かす活動も展開してきた。特に東日本大震災の被災地である岩手県上閉伊郡大槌町では、町が復興計画に掲げた「鎮魂の森」づくりに賛同し、２０１２年から４年間、モデルケースとなる「平成の杜」づくりを主体となって支援してきた。
また、宮城県岩沼市と静岡県掛川市で開催された海岸防災林づくりにも協力。その他にも、各地の自治体や学校、企業、ＮＰＯが行う数多くの植樹活動をサポートし、延べ31万２３４１本の苗木を寄贈している。
同社はＣＳＲ経営ビジョンに「社会からゆるぎない信頼を得ている地球貢献企業になる」ことを掲げ、環境保全と社会貢献の両面から活動を推進している。このＣＳＲ活動は海外でも高く評価されており、世界的なＥＳＧ投資指数「ＦＴＳＥ４Ｇｏｏｄ Ｉｎｄｅｘ」の構成銘柄に１３年連続で選定されている。
また、世界の主要企業の環境保護活動を調査・評価する国際ＮＧＯの「ＣＤＰ」から今年１月、サプライチェーンにおける環境対応で「サプライヤー・エンゲージメント・リーダー・ボード」、昨年１０月には気候変動対応で「気候変動Ａリスト」企業に認定されている。
