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GfKジャパン調べ 冬タイヤ所有率は55%

2017年09月01日

ゴムタイムス社

 GfKジャパンは8月31日、全国のドライバー1万2830人に対し、冬用自動車タイヤの購買行動調査を実施し、その結果について発表した。

 冬タイヤの所有について尋ねたところ、所有率は55%だった。この所有率は多雪地域では97%、一般地域では41%で、上昇傾向にある。特に首都圏はこの傾向が顕著で、2014年の34%から今年は39%へ上昇した。

 なお、冬タイヤの所有率は男女ではほぼ差がなかったが、年代別では、所有率の最も高い30代以下と最も低い60代以上では約1割の差があった。

 冬タイヤの買い替えサイクルは、「3年」が23%を占め最も多かった。「3年以内」とすると31%になったが、この割合は2年前の調査から4%ポイント上昇しており、より短い期間で買い替えるドライバーが増えているようだ。

 なお、「3年以内」の割合は、一般地域では27%でだったが、多雪地域では35%に上った。

 インターネットでの冬タイヤ購入は増加傾向にある。16~17シーズンにインターネットで冬タイヤを購入した人に購入理由を尋ねた結果、「タイヤの価格が安かったから」が50%、「ホイールセットの価格が安かったから」が31%で上位2項目となるなど、多くの購入者が価格を理由に挙げた。

 インターネットでの購入者は、前もって欲しい製品のスペックを絞り込み、予算を決めている割合が店頭に比べ高いことも、価格指向が強い一因と考えられる。

 主なインターネット通販では、カー用品店・整備工・ガソリンスタンドと提携し、購入商品を直送して、タイヤ交換作業を行う仕組みを構築している。こうしたサービスが普及していくにつれ、タイヤ販売におけるインターネット利用は裾野が広がり、さらに拡大すると考えられる。

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