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タイヤ4社の海外生産比率 地産地消の推進図る

2017年09月21日

ゴムタイムス社


 国内タイヤ4社の海外生産比率が拡大している。ブリヂストンはすでに海外生産比率が7割に達する他、住友ゴムは17年に6割、横浜ゴムも5割を超える見通しだ。4社は「地産地消」の考えの下、市場に近い地域で生産を強化することで、為替変動を受けにくい収益体制の構築に取り組んでいる。

 タイヤ4社の16年末と17年末の海外生産比率を比較すると、ブリヂストンは74%から75%、住友ゴムは59%から61%、横浜ゴムは49%から50%、東洋ゴムは42%から45%と、いずれも前年に比べて増加する見通しだ。

 ブリヂストンは、米州、欧州、中国、東南アジアの既存工場で生産能力を増強している。

 米州では17年に入って自動車生産の減速感が見られるものの、同社が多くのシェアを持つSUV用をはじめ、PSRでは18インチ以上のタイヤなど付加価値の高いタイヤを中心に増産を図っていく。

 また、インドでは国内タイヤ需要の拡大に対応するため、インドのグループ会社であるBSIDがプネ工場およびインドール工場でPSRの生産能力を増強する方針を打ち出している。

 住友ゴムも米国工場でSUV用タイヤを中心に、乗用車・ライトトラック用タイヤの生産能力を拡大する。また、ブラジル工場では19年3月からトラック・バス用タイヤの現地生産を開始する他、乗用車・ライトトラック用タイヤも生産拡大を進めていく。
 
 欧州・アフリカ地域では、南アフリカ工場でトラックバス用タイヤ工場が18年7月に稼働する

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