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タイヤ4社1~6月期詳報 増収も原料高で利益は明暗

2017年08月28日

ゴムタイムス社


ブリヂストン
北米除きタイヤ販売増加

 ブリヂストンの17年12月期第2四半期連結決算は、売上高が1兆7428億円で前年同期比6%増、営業利益は2023億円で同7%減、経常利益は1958億円で同9%減、四半期純利益は1318億円で同7%増となった。

 北米で乗用車・小型トラック用タイヤの販売本数が前年同期を下回ったものの、日本・欧州・中国・アジア太平洋州では販売が好調に推移したため増収となった。収益については、原材料・素材価格の上昇により、営業・経常利益は減益となった。

 営業利益の増減要因を見ると、売値MIX数量他のプラス651億円に対し、原材料でマイナス680億円、販管費でマイナス70億円、為替でマイナス40億円、減価償却費でマイナス20億円となり、差し引き159億円のマイナスだった。

 タイヤ部門の売上高は1兆4397億円で同7%増、営業利益は1851億円で同7%減、多角化部門の売上高は3107億円で同3%増、営業利益は171億円で同123%減。

 所在地別業績では、日本の売上高は5345億円で同3%増、営業利益は650億円で同4%減、米州の売上高は8633億円で同5%増、営業利益は898億円で同11%減、欧州・ロシア・中近東・アフリカの売上高は2709円で営業利益は53億円、中国・アジア・大洋州の売上高は3105億円で営業利益は348億円となっている。

 なお、タイヤ事業SBU体制の再編があったため、欧州・ロシア・中近東・アフリカと中国・大洋州の増減は記されていない。

 通期の見通しとしては、乗用車用、トラック・バス用ともに前年に比べ増加、ORR超大型/大型は年間を通じて回復を見込む。

 原材料の影響は年間を通して減益要因となる。値上げにより原材料の影響をカバーするが、前年に比べ上期は売値と原材料のスプレッドはネガティブとなるものの、下期はポジティブに転じる。ただし、年間ではネガティブが残ると予想される。

住友ゴム
タイヤ事業の売上13%増

 IFRSを適用している住友ゴム工業の17年12月期第2四半期連結決算は、売上収益が4034億円で同12%増、事業利益は218億円で同28%減、営業利益は212億円で同27%減、四半期純利益は124億円で同31%減となった。

 世界的な経済の回復傾向を背景に、主力のタイヤ事業で販売が堅調に推移したため増収となったが、原材料価格高騰の影響などにより各利益項目は減益となった。

 事業利益の増減要因は、タイヤ事業は数量・構成他でプラス136億円、直接原価でプラス23億円、為替でプラス5億円に対し、原材料でマイナス221億円、価格でマイナス8億円、固定費でマイナス16億円、経費でマイナス16億円となり、差し引きマイナス97億円。これにスポーツ事業のプラス1億円、産業品他のプラス11億円を加えると、事業利益全体では85億円の減益となる。

 地域別では、日本の売上収益が1759億円で事業利益は47億円、アジは売上収益が808億円で事業利益は113億円、その他は売上収益が1467億円で事業利益は58億円。

 セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は3462億円で同13%増、事業利益は174億円で同36%減、スポーツ事業の売上収益は379億円で同5%増、事業利益は25億円で同2%増、産業品他事業の売上収益は193億円で同17%増、事業利益は19億円で同109%増となった。

 タイヤ事業のうち、国内市販用タイヤでは「ダンロップ」ブランドで高付加価値商品、「ファルケン」ブランドでは高性能タイヤの拡販を推進した結果、売上収益は前年同期を上回った。

 国内新車用タイヤは、軽自動車を中心に自動車生産台数が前年同期を上回ったことなどにより、販売数量・売上収益は前年同期を上回った。

 海外市販用タイヤは、北米・欧州を始め多くの国・地域で販売を伸ばしたほか、英国のタイヤ販売会社を取得したことなどで、販売数量・売上収益は前年同期を上回った。

 海外新車用タイヤは、中国を始めブラジルやトルコで納入を拡大、欧州でも増販となり、販売数量・売上収益は前年同期を上回っている。

横浜ゴム
タイヤ販売伸び増収増益

 横浜ゴムの17年12月期第2四半期連結決算は、売上高が3108億円で同16%増、営業利益は184億円で同17%増、経常利益は190億円で同54%増、四半期純利益は114億円で同39%増となった。

 原材料価格上昇の易経はあったものの、主力のタイヤで国内・海外ともに販売が好調だったことに加え、MBもホース配管や自動車用接着剤の販売が伸びた。

 ATGは

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