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ケミカルメーカーの自動車向け事業 三菱ケミカルが1位

2017年07月31日

ゴムタイムス社


 TPCマーケティングリサーチは、このほど「ケミカルメーカーの自動車向け事業戦略」に関する調査結果を発表した。企業別では、三菱ケミカルが2818億円でトップとなり、次いで、三井化学が2640億円、東レが2249億円と続いている。

 昨年度のケミカルメーカー11社の自動車向け事業規模は、前年度比3・2%減の1兆4517億円だった。縮小要因としては、原料安による販売価格の低下や、円高による影響を受けたことが挙げられる。今年度は、市場環境の改善が予想されており、大きく拡大する見込み。

 連結売上高に占める自動車向け事業の比率では、東洋紡が23・5%で最大となった。次いで三井化学の21・8%、帝人の17・8%、日東電工の15・6%と続いている。なお、1社あたりの自動車向け事業規模は1320億円だった。

 国内外別の自動車向け事業構成比では、東洋紡が国内ウェイト69・4%でトップとなった。次いでデンカが65・5%、帝人が61・3%、三菱ケミカルが60・7%と続いた。一方で、海外比率が最も高いのは日東電工の72・2%となった。次が三井化学の69・3%、積水化学の68・4%となっている。

 なお、1社あたりの国内外別の比率は、海外事業が53・4%で国内の46・6%を上回った。今後もグローバル化の波に乗って、海外比率が高まっていくと予想される。