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2016年ゴム業界の10大ニュース詳報 日本で11年ぶりに国際会議

2016年12月12日

ゴムタイムス社

 ▼上場ゴム企業の16年3月期は8割が増益
 主要上場ゴム企業23社の2016年3月期連結決算(日東化工は非連結)は、円高の影響もあって増収企業数が15社(65%)に留まり、前期に比べ6社減った。
利益面では原材料価格の低下などで営業増益企業数が18社(78%)となり、前期に比べ8社増加した。増収(営業)増益企業数は12社(52%)で前期に比べ2社増加。次期については増収増益を見込む企業数は11社で、前期並みとなっている。
 23社の合計では売上高が3兆4481億6100万円で、同一企業との前期比では3・6%増加した。営業利益は2277億5400万円で同1・5%減。増益企業数は増えたが、減益企業数のマイナス幅が大きく、数字を押し下げた形だ。

 ▼原料メーカーの再編相次ぐ
 新興国メーカーも含めた原料メーカー各社の生産設備の増強により、世界的に合成ゴムや樹脂などの原料市場の競争が激化する中で、原料メーカーの再編が相次いだ。
 独ランクセスは2月15日、サウジアラムコ社と合成ゴムの新合弁会社を設立し、社名を「アランセオ」とすると発表した。
 JSRと宇部興産、三菱レイヨンの3社は5月9日、JSRの完全子会社であるテクノポリマーと、宇部興産・三菱レイヨンが50%ずつ出資する「UMG ABS」との経営統合による、ABS樹脂事業統合の交渉に関し、基本合意したと発表。
 日本ゼオンと住友化学は8月4日、S―SBR事業の統合に向けた検討を開始することで基本合意したと発表した。新製品開発やコスト競争力の強化、安定供給の確保などによる事業強化が目的。
 ダウ・ケミカル日本は7月22日、米ザ・ダウ・ケミカル・カンパニーと米デュポンが20日に開催した臨時株主総会で、対等合併に必要な株主承認を得たと発表した。
 クラレとタイ石油化学の最大手である国営企業「PTTグローバル・ケミカル(PTTGC)」、住友商事は9月13日、ブタジエンを原料とする樹脂と熱可塑性エラストマーの合弁事業に合意したと発表した。ブタジエン系は3社共同で、イソブチレン系についてはクラレ単独で事業化を行うための詳細検討を開始する。

 ▼北九州で「国際ゴム技術会議」を開催
 「2016年国際ゴム技術会議(IRC2016北九州)」が10月24~28日、福岡県北九市の北九州国際会議場と西日本総合展示場新館で開催された。
 日本で開かれるのは

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